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iTrustインド株式

株式投資信託 追加型投信/海外/株式
委託会社名:ピクテ・ジャパン

基準価額・運用実績

基準価額・純資産総額

基準価額 24,408円
(2024年11月08日)
前日比 -272円
前日比率 -1.10 %
純資産総額 652.39億円
リスクランク 5

決算・分配金情報

直近決算時
分配金
0円
(2024年04月10日)
年間分配金
累計
0円
(2024年10月末)
設定来分配金
累計
0円
(2024年10月末)
決算日・
決算回数
4月10日
(年1回)

パフォーマンス

  1ヵ月 3ヵ月 6ヵ月 1年 3年 5年 10年 設定来
騰落率 +2.36 % -0.13 % +9.32 % +38.01 % +64.78 % +141.93 % +144.49 %
標準偏差 11.80 13.63 20.86
シャープ
レシオ
3.21 1.33 0.93

*投資信託の価額情報(基準価額および純資産総額)は通常、営業日の21時30分頃に更新します。
*標準偏差およびシャープレシオの「1ヵ月」、「3ヵ月」、「6ヵ月」、「設定来」は算出していません。
*パフォーマンスおよびその他評価データは、前月末時点の評価を当月5営業日目に更新しています。

チャート

基準価額 基準価額(税引前分配金再投資) 純資産総額
| 純資産総額 上段:期間内の最高値 下段:期間内の中間値

過去6期の決算実績

年月日 分配金 基準価額 純資産総額
2024年04月10日 0円 21,715円 287.22億円
2023年04月10日 0円 14,190円 53.80億円
2023年03月15日 0円 14,082円 51.89億円
2022年03月15日 0円 13,767円 37.21億円
2021年03月15日 0円 12,659円 23.12億円
2020年03月16日 0円 8,496円 10.83億円

最大上昇率

期間 上昇率 対象期間
1ヵ月 +11.60% 2020年4月
3ヵ月 +22.02% 2020年10月 ~ 12月
6ヵ月 +37.61% 2020年7月 ~ 12月
1年 +80.67% 2020年4月 ~ 2021年3月

最大下落率

期間 下落率 対象期間
1ヵ月 -32.70% 2020年3月
3ヵ月 -32.96% 2020年1月 ~ 3月
6ヵ月 -30.39% 2019年10月 ~ 2020年3月
1年 -31.45% 2019年4月 ~ 2020年3月

資産構成比

国内株式 0 %
国内債券 0 %
海外株式 94 %
海外債券 0 %
国内REIT 0 %
海外REIT 0 %
その他 6 %

(2024年04月10日現在)

商品概要

ファンドの特長

みずほ銀行では、当ファンドの取扱をインターネットバンキングでのお申込に限定しております。
なお、当ファンドは、他の商品に比べてリスクが高い(ハイリスク商品)です。お申し込みいただく際は、商品のリスクを十分にご理解いただき、お客さまのリスク許容度に合致するかご確認ください。

主に中長期的に成長が期待できるインド企業(インドに本社を置いている企業または主たる事業をインドで行っている企業)の株式に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的に運用を行います。

  • 銘柄選択においては、ボトムアップによるファンダメンタルズ分析に基づき、安定した成長が期待できる企業を厳選します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
  • 年1回決算を行い、分配方針に基づき収益の分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

当ファンドに関するリスク

当ファンドは実質的に海外の株式を主な投資対象としますので、組入資産の価格の下落や組入資産の発行体等の収益性悪化および資金繰りの悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失が生じることがあります。また、為替変動により損失が生じることがあります。したがって、お客さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。
株式投資リスク(価格変動リスク・信用リスク)、為替変動リスク、カントリーリスク、流動性リスク等

手数料等 下記の「当ファンドの手数料等」をご参照ください。
購入・換金のお申込 原則毎営業日可(ただし海外休業日などを除く)
購入単位

みずほダイレクト[インターネットバンキング]:1万円以上1円単位
みずほ積立投信:1千円以上1千円単位
【NISA(つみたて投資枠)】
1千円以上1千円単位

購入価額

購入申込日の翌営業日の基準価額

換金単位

1口単位

換金価額

換金申込日の翌営業日の基準価額

換金代金支払日

換金申込日から起算して8営業日目

委託会社 ピクテ・ジャパン
信託期間

2018年4月3日より無期限
(約款所定の信託終了事由が生じた場合には、繰上償還されることがあります。)

受託銀行

三井住友信託銀行

決算

年1回(4月10日)休業日の時は翌営業日を決算日とします。

当ファンドの手数料等

購入時から換金時までに、お客さまにご負担いただく手数料等は以下のとおりです。
下記手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
あわせて投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご確認ください。

購入時に直接ご負担
いただく費用
購入時手数料

ありません

換金時に直接ご負担
いただく費用
信託財産留保額

ありません

投資信託の保有期間
中に間接的にご負担
いただく費用
運用管理費用
(信託報酬)

純資産総額に対して最大年率0.9828%(税込)程度

  • 当ファンドの純資産総額に対して
     年率0.3828%(税込)
  • 投資対象とする投資信託証券に対して
     年率0.6%
その他費用・手数料

監査費用、売買委託手数料等
詳細は投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご確認ください。

お取引方法

みずほダイレクト[インターネットバンキング] みずほダイレクト
[インターネットバンキング]


情報提供:ウエルスアドバイザー株式会社

本画面および本画面に含まれる情報(「本情報」)に関する著作権を含む一切の権利は、ウエルスアドバイザー株式会社またはその提供元(「情報源」)に帰属します。本情報は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。本情報の内容については万全を期しておりますが、その正確性および信頼性等を確認することは債務に含まれておらず、ウエルスアドバイザー株式会社および情報源は、原因の如何を問わず、本情報の過誤等について一切責任を負いません。本情報の内容は予告なく変更される場合があります。本情報の提供については、遅延・中断等の可能性があり、中断の際は、技術的な理由により、本画面が表示されないことがあります。本情報の蓄積・編集・加工等および本情報を方法の如何を問わず第三者へ提供することは、禁止します。



投資信託ご購入にあたってのご注意事項

  • 投資信託は預金等や保険契約ではありません。
  • 投資信託は預金保険機構および保険契約者保護機構による保護の対象ではありません。
  • みずほ銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金による保護の対象ではありません。
  • 投資信託の運用による利益および損失は投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 投資信託は、その信託財産に組み入れられた株式・債券・リートなどの価格が、金利変動・為替変動、その発行者等に係る信用状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は1口あたり純資産価格)が下落することにより損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。外国籍投資信託については上記に加えて、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースで損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
  • みずほ銀行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(外国籍投資信託の場合には管理会社)が行います。
  • 投資信託の購入から換金・償還までの間に直接または間接的にご負担いただく費用には、購入時手数料、運用管理費用(信託報酬)、信託財産留保額、監査費用・売買委託手数料等のその他費用などがあります。実際の費用の種類・額および計算方法はファンドにより異なります。また、その保有期間・運用状況等により換金時および期中の手数料等が変動するファンドもあります。
  • 一部の投資信託には、信託期間中に中途換金できないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものもあります。
  • 投資信託をご購入の際は、みずほ銀行がお渡しする最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」等の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。各書面はみずほ銀行の支店および出張所等の店舗(一部を除きます)にご用意しております。なお、みずほインターネット専用投信については、店舗等でのご相談や商品に関するご説明等は行っておりません。


NISAに関するご注意事項

  • NISAでは、すべての金融機関を通じて、口座開設する年の1月1日時点で18歳以上の個人のお客さまが基本的にお一人さま1口座に限り口座を開設いただけます。
  • NISAでは、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(1,800万円/うち成長投資枠は1,200万円まで)が設定されます。
  • NISAでは、税務上損失はないものとされ、特定口座や一般口座との損益通算はできません。また、譲渡損失の繰越控除もできません。
  • つみたて投資枠では、積立契約(累積投資契約)の締結に基づき定期かつ継続的な方法により、投資信託の購入が行われます。
  • みずほ銀行では、NISAを利用して購入できる金融商品のうち、公募株式投資信託のみを取り扱っており、つみたて投資枠と成長投資枠の対象商品はみずほ銀行が選定する、一定の条件を満たす公募株式投資信託に限ります。
  • このほかにもNISA制度についてご留意いただきたい事項がございます。詳しくは制度チラシをご確認ください。

その他のご注意事項

  • 【つみたて投資枠での積立投信のお申込み】
  • NISAの開設にあたっては、金融機関を通じて申請し、税務署による審査が必要です。
  • NISA口座が承認不可となった場合、つみたて投資枠に係る積立契約(累積投資契約)については、自動的に解約(中止)となります。
  • NISA口座が承認不可となった場合に、既に当該NISA口座で買い付けた上場株式等(公募株式投資信託を含む)があるときは、原則、特定口座へ払い出しされます。ただし、特定口座が開設されていない場合や同一の上場株式等(公募株式投資信託を含む)を一般口座で保有されていたときは一般口座に払い出しされます。

  • 【成長投資枠での積立投信のお申込み】
  • NISAの開設にあたっては、金融機関を通じて申請し、税務署による審査が必要です。
  • NISA口座が承認不可となった場合、積立契約(累積投資契約)については、課税口座での買付が継続されます。
  • NISA口座が承認不可となった場合に、既に当該NISA口座で買い付けた上場株式等(公募株式投資信託を含む)があるときは、原則、特定口座へ払い出しされます。
  • ただし、特定口座が開設されていない場合や同一の上場株式等(公募株式投資信託を含む)を一般口座で保有されていたときは一般口座に払い出しされます。
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