用語・表示内容について
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新規取扱ファンド
みずほインターネット専用投信
購入時手数料がかからないファンド
つみたて投資枠対象ファンド
成長投資枠対象ファンド
商品性が相対的に複雑なファンド
基準価額・運用実績
基準価額
基準価額は投資信託の値段を表すもので、純資産総額を投資信託の総口数で割ることで算出することができます。投資家が投資信託を購入・換金する際の基準となることから「基準価額」と呼ばれます。基準価額は通常1万口当たりで算出され、1日に1回公表されます。
純資産総額
投資信託が保有する資産（株式、債券等）の時価総額に、現預金や利息・配当金等を加えた金額から、運用にかかるコストなどを差し引いたもので、投資信託の規模を示しています。
リスクランク
運用を行う上で高いリターンを求める場合、高いリスクを許容する必要があり、低いリスクを求める場合、低いリターンを受け入れる必要があるとされています。リスクランクとは、投資家自身のリスク許容度（どの程度の値動きを許容できるか）を指し、5段階のランクで示しています。「1」が最も低リスクで、「5」が最も高リスクとなります。リスク許容度とは、投資家自身の運用目的、投資期間、余裕資産の規模などに応じて変わってきます。
直近決算時分配金
直近の決算日の分配金（1万口当たり・税引前）を意味します。
年間分配金累計
前月末までの過去1年間（12カ月）におけるファンドの分配金（1万口当たり・税引前）を合計した額です。
設定来分配金累計
ファンドが設定されてから前月末までのファンドの分配金（1万口当たり・税引前）を合計した額です。
目論見書・運用レポート
目論見書（交付目論見書）とは、投資信託説明書とも呼ばれ、投資判断に必要なファンドの重要事項（「ファンドの特色」「リスク」「運用実績」「手数料等」等）を記載した書類です。運用レポートは受益者に運用経過や分配金の状況等を報告するための書類で、月次や決算期ごとに作成されます。
騰落率
一定期間における基準価額の上昇（下落）率を示したものです。騰落率の算出にあたっては、基準価額の上昇（下落）に税引き前分配金を加味しています。なお、騰落率は購入時手数料や解約時費用は考慮していないため、実際の投資家利回りとは異なります。
標準偏差
標準偏差は、対象期間におけるファンドのリターンのぶれ幅を示し、リスクを表す指標です。例えば、同一のリターンの2つのファンドがあった場合、過去のリターン実績からすれば、標準偏差が大きいファンドほど期待したリターンから乖離する可能性が高くなる、つまり、リスクが高いと評価されます。
シャープレシオ
シャープレシオはリスクに見合ったリターンが得られているかを表す指標です。シャープレシオの数値が大きい方が、ファンドのとったリスクに対してリターンが大きい、つまり効率よくリターンを上げていると評価されます。なお、シャープレシオは投資対象の資産によって大きく変化する可能性があるため、出来る限り同一資産のファンド間で比較する必要があります。
※シャープレシオ＝（トータルリターン－安全資産利子率）÷標準偏差
基準価額（分配金再投資）
分配金（税引前）を投資信託に再投資したと仮定して算出した基準価額のことを指します。決算時に分配金を支払うと純資産総額が減少し、基準価額が下がることから、分配金による基準価額下落の影響を除外した投資信託の運用成果を把握するために、基準価額（分配金再投資）を算出しています。
購入時手数料
ファンドの申込時に販売会社（証券会社等）へ支払う手数料で、ノーロード（購入時手数料無料）のファンドもあります。同じファンドでも販売会社や購入方法（店頭、ネット）、購入金額によって料率が異なります。
運用管理費用（信託報酬）
ファンドの保有期間中に継続的に発生する手数料で、信託財産から日々差し引かれます。あらかじめ目論見書内で定められた料率に従い、ファンドの委託会社、販売会社、受託会社へと配分されます。
信託財産留保額
ファンドの信託期間中に途中解約・換金する場合に解約代金から徴収される費用です。これは、ファンドの解約・換金にかかる費用等によって引き続きファンドを保有する受益者が不利益を被らないようにするためのもので、徴収しないファンドもあります。
追加型投資信託
設定前の募集期間であっても運用開始後でも、いつでも投資家が購入できる国内投資信託のことです。オープン型ファンドともいい、現在の投資信託の主流となっています。
MMF（マネー・マネジメント・ファンド）
株式は組み入れず、国内の公社債（国債・地方債・政府保証債・政府機関債・社債など）や、CD（譲渡性預金）、CP（コマーシャルペーパー）など短期の金融商品を主に組み入れることにより、基本的に低リスクで安定した運用成績を追求するファンドです。ただし、極めて安全性の高い運用を行いますが元本確保ではありません。
単位型投資信託
投資家が購入できる時期が設定前の募集期間内に限られ、信託期間内の追加購入はできない国内投資信託のことです。ユニット型ファンドともいいます。
外国投資信託
海外の法律に基づいて設立され、日本で販売される投資信託のことです。あくまで外国籍のファンドという定義であり、海外の資産へ投資するファンドという意味ではありません。
定期分配型ファンド
毎月や四半期ごとなど定期的に分配金を支払うファンドのことをいいます。当サイトでは決算頻度が年4回以上のファンド（MMF除く）を定期分配型としています。外国投資信託については決算回数が4回未満であっても実際の分配金の支払いが年4回以上行われる場合は定期分配型に含みます。分配金は交付目論見書に記載された分配方針に従って行われ、決算ごとに計算される分配可能な原資に基づき支払われます。したがって、運用成果によっては分配金が変更される場合もあります。
チャート
（１）期間指定
1年、3年、5年、10年の指定が可能です。1年は日次データ、3年、5年は週次データ、10年は月次データを表示します。
（２）対象期間の表示
選択した対象期間を表示します。
（３）価格詳細
カーソルを合わせた箇所の日付、基準価額、基準価額（分配金再投資）、純資産額を表示します。
（４）基準価額
分配金を考慮しない基準価額をそのまま表示します。
（５）基準価額（分配金再投資）
税引き前の分配金を再投資した基準価額を表示します。
（６）分配金
緑色のマークにカーソルをあわせると分配金の金額・分配日を表示します。
（７）純資産額
対象期間における純資産額最高値の半分の数値（近似値）を目安として表示します。
a：期間内の純資産額最高値
b：純資産額の中間額の近似値
最大上昇率・最大下落率
設定来で当該期間中（1ヵ月、3ヵ月、6ヵ月、1年）において、分配金（税引前）再投資後の基準価額が最大に上昇または下落した「率」と「期間」を表示しています。最大で、どの程度の利益または損失が発生する可能性があるかの目安となります。なお、運用期間が1年未満のファンドについては表示していません。
新規取扱ファンドみずほインターネット専用投信購入時手数料がかからないファンドつみたて投資枠対象ファンド成長投資枠対象ファンド商品性が相対的に複雑なファンド基準価額・運用実績
基準価額
基準価額は投資信託の値段を表すもので、純資産総額を投資信託の総口数で割ることで算出することができます。投資家が投資信託を購入・換金する際の基準となることから「基準価額」と呼ばれます。基準価額は通常1万口当たりで算出され、1日に1回公表されます。
純資産総額
投資信託が保有する資産（株式、債券等）の時価総額に、現預金や利息・配当金等を加えた金額から、運用にかかるコストなどを差し引いたもので、投資信託の規模を示しています。
リスクランク
運用を行う上で高いリターンを求める場合、高いリスクを許容する必要があり、低いリスクを求める場合、低いリターンを受け入れる必要があるとされています。リスクランクとは、投資家自身のリスク許容度（どの程度の値動きを許容できるか）を指し、5段階のランクで示しています。「1」が最も低リスクで、「5」が最も高リスクとなります。リスク許容度とは、投資家自身の運用目的、投資期間、余裕資産の規模などに応じて変わってきます。
直近決算時分配金
直近の決算日の分配金（1万口当たり・税引前）を意味します。
年間分配金累計
前月末までの過去1年間（12カ月）におけるファンドの分配金（1万口当たり・税引前）を合計した額です。
設定来分配金累計
ファンドが設定されてから前月末までのファンドの分配金（1万口当たり・税引前）を合計した額です。
目論見書・運用レポート
目論見書（交付目論見書）とは、投資信託説明書とも呼ばれ、投資判断に必要なファンドの重要事項（「ファンドの特色」「リスク」「運用実績」「手数料等」等）を記載した書類です。運用レポートは受益者に運用経過や分配金の状況等を報告するための書類で、月次や決算期ごとに作成されます。
騰落率
一定期間における基準価額の上昇（下落）率を示したものです。騰落率の算出にあたっては、基準価額の上昇（下落）に税引き前分配金を加味しています。なお、騰落率は購入時手数料や解約時費用は考慮していないため、実際の投資家利回りとは異なります。
標準偏差
標準偏差は、対象期間におけるファンドのリターンのぶれ幅を示し、リスクを表す指標です。例えば、同一のリターンの2つのファンドがあった場合、過去のリターン実績からすれば、標準偏差が大きいファンドほど期待したリターンから乖離する可能性が高くなる、つまり、リスクが高いと評価されます。
シャープレシオ
シャープレシオはリスクに見合ったリターンが得られているかを表す指標です。シャープレシオの数値が大きい方が、ファンドのとったリスクに対してリターンが大きい、つまり効率よくリターンを上げていると評価されます。なお、シャープレシオは投資対象の資産によって大きく変化する可能性があるため、出来る限り同一資産のファンド間で比較する必要があります。 ※シャープレシオ＝（トータルリターン－安全資産利子率）÷標準偏差
基準価額（分配金再投資）
分配金（税引前）を投資信託に再投資したと仮定して算出した基準価額のことを指します。決算時に分配金を支払うと純資産総額が減少し、基準価額が下がることから、分配金による基準価額下落の影響を除外した投資信託の運用成果を把握するために、基準価額（分配金再投資）を算出しています。
購入時手数料
ファンドの申込時に販売会社（証券会社等）へ支払う手数料で、ノーロード（購入時手数料無料）のファンドもあります。同じファンドでも販売会社や購入方法（店頭、ネット）、購入金額によって料率が異なります。
運用管理費用（信託報酬）
ファンドの保有期間中に継続的に発生する手数料で、信託財産から日々差し引かれます。あらかじめ目論見書内で定められた料率に従い、ファンドの委託会社、販売会社、受託会社へと配分されます。
信託財産留保額
ファンドの信託期間中に途中解約・換金する場合に解約代金から徴収される費用です。これは、ファンドの解約・換金にかかる費用等によって引き続きファンドを保有する受益者が不利益を被らないようにするためのもので、徴収しないファンドもあります。
追加型投資信託
設定前の募集期間であっても運用開始後でも、いつでも投資家が購入できる国内投資信託のことです。オープン型ファンドともいい、現在の投資信託の主流となっています。
MMF（マネー・マネジメント・ファンド）
株式は組み入れず、国内の公社債（国債・地方債・政府保証債・政府機関債・社債など）や、CD（譲渡性預金）、CP（コマーシャルペーパー）など短期の金融商品を主に組み入れることにより、基本的に低リスクで安定した運用成績を追求するファンドです。ただし、極めて安全性の高い運用を行いますが元本確保ではありません。
単位型投資信託
投資家が購入できる時期が設定前の募集期間内に限られ、信託期間内の追加購入はできない国内投資信託のことです。ユニット型ファンドともいいます。
外国投資信託
海外の法律に基づいて設立され、日本で販売される投資信託のことです。あくまで外国籍のファンドという定義であり、海外の資産へ投資するファンドという意味ではありません。
定期分配型ファンド
毎月や四半期ごとなど定期的に分配金を支払うファンドのことをいいます。当サイトでは決算頻度が年4回以上のファンド（MMF除く）を定期分配型としています。外国投資信託については決算回数が4回未満であっても実際の分配金の支払いが年4回以上行われる場合は定期分配型に含みます。分配金は交付目論見書に記載された分配方針に従って行われ、決算ごとに計算される分配可能な原資に基づき支払われます。したがって、運用成果によっては分配金が変更される場合もあります。
チャート
（１）期間指定
1年、3年、5年、10年の指定が可能です。1年は日次データ、3年、5年は週次データ、10年は月次データを表示します。
（２）対象期間の表示
選択した対象期間を表示します。
（３）価格詳細
カーソルを合わせた箇所の日付、基準価額、基準価額（分配金再投資）、純資産額を表示します。
（４）基準価額
分配金を考慮しない基準価額をそのまま表示します。
（５）基準価額（分配金再投資）
税引き前の分配金を再投資した基準価額を表示します。
（６）分配金
緑色のマークにカーソルをあわせると分配金の金額・分配日を表示します。
（７）純資産額
対象期間における純資産額最高値の半分の数値（近似値）を目安として表示します。
a：期間内の純資産額最高値
b：純資産額の中間額の近似値
最大上昇率・最大下落率
設定来で当該期間中（1ヵ月、3ヵ月、6ヵ月、1年）において、分配金（税引前）再投資後の基準価額が最大に上昇または下落した「率」と「期間」を表示しています。最大で、どの程度の利益または損失が発生する可能性があるかの目安となります。なお、運用期間が1年未満のファンドについては表示していません。