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フロンティア・ワールド・インカム・ファンド

株式投資信託 追加型投信/海外/債券
委託会社名:アセットマネジメントOne

基準価額・運用実績

基準価額・純資産総額

基準価額 2,263円
(2024年12月06日)
前日比 +1円
前日比率 +0.04 %
純資産総額 155.75億円
リスクランク 4

決算・分配金情報

直近決算時
分配金
15円
(2024年11月15日)
年間分配金
累計
180円
(2024年11月末)
設定来分配金
累計
11,850円
(2024年11月末)
決算日・
決算回数
毎月15日
(年12回)

パフォーマンス

  1ヵ月 3ヵ月 6ヵ月 1年 3年 5年 10年 設定来
騰落率 -1.82 % +3.79 % -1.29 % +10.48 % +40.81 % +49.09 % +68.47 % +181.26 %
標準偏差 9.78 8.99 11.57 10.27
シャープ
レシオ
1.06 1.34 0.72 0.52

*投資信託の価額情報(基準価額および純資産総額)は通常、営業日の21時30分頃に更新します。
*標準偏差およびシャープレシオの「1ヵ月」、「3ヵ月」、「6ヵ月」、「設定来」は算出していません。
*パフォーマンスおよびその他評価データは、前月末時点の評価を当月5営業日目に更新しています。

チャート

基準価額 基準価額(税引前分配金再投資) 純資産総額
| 純資産総額 上段:期間内の最高値 下段:期間内の中間値

過去6期の決算実績

年月日 分配金 基準価額 純資産総額
2024年11月15日 15円 2,338円 160.71億円
2024年10月15日 15円 2,278円 156.34億円
2024年09月17日 15円 2,174円 148.23億円
2024年08月15日 15円 2,260円 151.13億円
2024年07月16日 15円 2,412円 159.84億円
2024年06月17日 15円 2,368円 155.79億円

最大上昇率

期間 上昇率 対象期間
1ヵ月 +8.35% 2009年5月
3ヵ月 +20.37% 2009年4月 ~ 6月
6ヵ月 +33.78% 2009年2月 ~ 7月
1年 +48.73% 2009年1月 ~ 12月

最大下落率

期間 下落率 対象期間
1ヵ月 -25.87% 2008年10月
3ヵ月 -35.80% 2008年9月 ~ 11月
6ヵ月 -37.45% 2008年8月 ~ 2009年1月
1年 -39.33% 2008年1月 ~ 12月

資産構成比

国内株式 0 %
国内債券 0 %
海外株式 0 %
海外債券 90 %
国内REIT 0 %
海外REIT 0 %
その他 10 %

(2024年03月15日現在)

商品概要

ファンドの特長

外国籍の投資信託証券を通じて、主として新興国の政府または政府機関などが発行する債券に投資を行い、長期的に安定した収益の確保と信託財産の成長を目指します。

  • 主として外国籍の投資信託証券に投資し、一部で国内投資信託証券にも投資するファンド・オブ・ファンズです。
  • 外国籍の投資信託証券への投資にあたっては、フランクリン テンプルトン インベストメント マネジメント リミテッドから投資助言および情報提供を受けます。
  • 決算頻度の異なる2つのファンドから選択でき、その後のスイッチングが無手数料で行えます。ただしスイッチングの際には、換金時と同様に信託財産留保額および税金(課税対象者の場合)がかかります。
  • 各決算時に、分配方針に基づき収益の分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

当ファンドに関するリスク

当ファンドは実質的に海外の公社債を主な投資対象としますので、組入資産の価格の下落や組入資産の発行体等の収益性悪化および資金繰りの悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失が生じることがあります。また、為替変動により損失が生じることがあります。したがって、お客さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。
新興国のリスク、信用リスク、為替変動リスク、金利変動リスク、流動性リスク、特定の投資信託証券に投資するリスク等

手数料等 下記の「当ファンドの手数料等」をご参照ください。
購入・換金のお申込 原則毎営業日可(ただし海外休業日などを除く)
購入単位

店舗:20万円以上1円単位
みずほダイレクト[インターネットバンキング]:1万円以上1円単位
みずほ積立投信:1千円以上1千円単位

購入価額

購入申込日の翌営業日の基準価額

換金単位

1口単位

換金価額

換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額

換金代金支払日

換金申込日から起算して7営業日目

委託会社 アセットマネジメントOne
信託期間

2006年3月31日から2028年9月15日
(約款所定の信託終了事由が生じた場合には、繰上償還されることがあります。)

受託銀行

三井住友信託銀行

決算

月1回(毎月15日)休業日の時は翌営業日を決算日とします。

当ファンドの手数料等

購入時から換金時までに、お客さまにご負担いただく手数料等は以下のとおりです。
下記手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
あわせて投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご確認ください。

購入時に直接ご負担
いただく費用
購入時手数料

1千万円未満:3.30%(税込)
1千万円以上1億円未満:2.20%(税込)
1億円以上3億円未満:1.10%(税込)
3億円以上:0.55%(税込)

換金時に直接ご負担
いただく費用
信託財産留保額

換金申込日の翌営業日の基準価額の0.3%

投資信託の保有期間
中に間接的にご負担
いただく費用
運用管理費用
(信託報酬)

純資産総額に対して最大年率1.705%(税込)程度

  • 当ファンドの純資産総額に対して年率1.155%(税込)
  • 投資対象とする外国投資信託の純資産総額に対して
     年率0.55%(上限)
その他費用・手数料

監査費用、売買委託手数料等
詳細は投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご確認ください。

お取引方法

店舗 店舗
みずほダイレクト[インターネットバンキング] みずほダイレクト
[インターネットバンキング]


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投資信託ご購入にあたってのご注意事項

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  • みずほ銀行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(外国籍投資信託の場合には管理会社)が行います。
  • 投資信託の購入から換金・償還までの間に直接または間接的にご負担いただく費用には、購入時手数料、運用管理費用(信託報酬)、信託財産留保額、監査費用・売買委託手数料等のその他費用などがあります。実際の費用の種類・額および計算方法はファンドにより異なります。また、その保有期間・運用状況等により換金時および期中の手数料等が変動するファンドもあります。
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  • 投資信託をご購入の際は、みずほ銀行がお渡しする最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」等の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。各書面はみずほ銀行の支店および出張所等の店舗(一部を除きます)にご用意しております。なお、みずほインターネット専用投信については、店舗等でのご相談や商品に関するご説明等は行っておりません。


NISAに関するご注意事項

  • NISAでは、すべての金融機関を通じて、口座開設する年の1月1日時点で18歳以上の個人のお客さまが基本的にお一人さま1口座に限り口座を開設いただけます。
  • NISAでは、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(1,800万円/うち成長投資枠は1,200万円まで)が設定されます。
  • NISAでは、税務上損失はないものとされ、特定口座や一般口座との損益通算はできません。また、譲渡損失の繰越控除もできません。
  • つみたて投資枠では、積立契約(累積投資契約)の締結に基づき定期かつ継続的な方法により、投資信託の購入が行われます。
  • みずほ銀行では、NISAを利用して購入できる金融商品のうち、公募株式投資信託のみを取り扱っており、つみたて投資枠と成長投資枠の対象商品はみずほ銀行が選定する、一定の条件を満たす公募株式投資信託に限ります。
  • このほかにもNISA制度についてご留意いただきたい事項がございます。詳しくは制度チラシをご確認ください。

その他のご注意事項

  • 【つみたて投資枠での積立投信のお申込み】
  • NISAの開設にあたっては、金融機関を通じて申請し、税務署による審査が必要です。
  • NISA口座が承認不可となった場合、つみたて投資枠に係る積立契約(累積投資契約)については、自動的に解約(中止)となります。
  • NISA口座が承認不可となった場合に、既に当該NISA口座で買い付けた上場株式等(公募株式投資信託を含む)があるときは、原則、特定口座へ払い出しされます。ただし、特定口座が開設されていない場合や同一の上場株式等(公募株式投資信託を含む)を一般口座で保有されていたときは一般口座に払い出しされます。

  • 【成長投資枠での積立投信のお申込み】
  • NISAの開設にあたっては、金融機関を通じて申請し、税務署による審査が必要です。
  • NISA口座が承認不可となった場合、積立契約(累積投資契約)については、課税口座での買付が継続されます。
  • NISA口座が承認不可となった場合に、既に当該NISA口座で買い付けた上場株式等(公募株式投資信託を含む)があるときは、原則、特定口座へ払い出しされます。
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