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FAQ
キャンペーン

「SMART FOLIO(スマートフォリオ)」とは、スマートとポートフォリオを組み合わせた造語です。
<みずほ>は、お客さまの安定的な資産形成をサポートするため、
賢く(スマートに)、リスク分散した資産構成(ポートフォリオ)を通してご提案します。

SMART FOLIOご紹介動画

よくあるご質問

【リスク許容度診断について】

資産運用の目的が2つある場合は、どのようにすればよいですか

選択できる資産運用の目的は1回の診断につき、1つとなっております。2つある場合は、それぞれ個別にご試算いただき、目的に応じた試算結果をご参考にしてください。

無職・専業主婦等で年収がありません。世帯年収を入力すればよいですか

本サービスは、お客さまの現在の状況に基づいた診断を行うため、年収がない場合は、0万円でご入力ください。なお、年収はなくても、金融資産が豊富である場合などは、お客さまのお考えに合わせて、次画面でリスク許容度をご変更いただけます。

どの程度の理解であれば、“あてはまる”に該当するのでしょうか

日常生活を送る中で、新聞やテレビ等で指数を把握していたり、ある程度ご自身の言葉で説明ができるといった感覚で大丈夫です。

<※ご参考>

  1. 金融商品のリスクとリターンの関係について理解している
    金融商品のリスクとは、運用した際の不確実性のことです。
    一般的に、リスクが高ければリターンも大きく、リスクを抑えればリターンも小さくなります。
  2. 中央銀行の政策が家計・企業に与える影響を理解している
    日本の中央銀行である日本銀行は、金融市場のお金の量を調節し、短期金利をコントロールすることで、物価を安定させています。短期金利の変動は銀行の金利に影響し、最終的に家計や企業の経済に影響を与えていきます。
  3. 諸外国の代表的な金融・経済指標などにもとづいて、世界経済の動向を理解している
    世界経済を考えるにあたって、グローバル化の進展によって各国の経済はお互いに影響しあうため、主要国の経済の動向を把握することが大切です。
    各国の株価や失業率などの金融・経済指標をチェックすることで、経済の大きな動きを把握することができます。
  4. 金融商品(預貯金、投資信託、保険等)の基本的な内容および性質について理解している
    預貯金は元本保証という長所がある一方、低金利という短所を持ちます。
    投資信託は、投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品です。投資信託の運用成績は市場 環境などによって変動し、元本が保証されているものではありません。投資信託の運用によって生じた損益は、それぞれの投資額に応じてすべて投資家が負うこととなります。
    保険は事故や病気など万一の際に保険金が支払われる保障が付いているかわりに、投資性の金融商品としては他の商品とくらべ、リターンが低くなる性質があり ます。また、満期まで保険料を支払い続けることが条件になっているケースが多く、中途解約は既払込保険料相当額を下回るケースもあります。

その他のご質問を見る

お客さまに応じた投信ポートフォリオをご提案

年齢・年収・金融知識等の簡易的な質問に基づき、
リスク許容度を分析のうえ、お客さまに適した投信ポートフォリオを表示

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わずか2分程度の無料・簡単診断

面倒な個人情報の登録は一切なし。無料で投信ポートフォリオのご提案
診断結果はワンクリックでメール送信

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中立的な立場からの運用アドバイス

投資手法のロジック構築は、最新の投資理論とITを駆使したサービス開発を行う専門組織であり、
豊富な機関投資家向け実績を持つ、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー(株)が担当

投資ロジックはみずほ第一フィナンシャルテクノロジーが担当

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プロが実践する運用手法をナビゲート

世界の機関投資家、富裕層が利用する国際分散投資手法をナビゲート

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高品質のインデックスファンドを活用した、低コスト運用

アセットクラスの網羅性、コスト面等で競争力を誇る高品質のラインアップを活用し、
低コストな投信ポートフォリオを提供
販売手数料0/低信託報酬の投信の効率的な活用

初年度投資コスト比較(業界平均対比)

<算出ロジック>
・当該サービスが提供するポートフォリオの一例:i-mizuhoシリーズに属する全ファンドの購入時手数料、信託報酬の平均値。
・全ファンド平均:2015年9月時点で特殊な運用を行うファンド、DC、SMA専用投信を除外したファンドの購入時手数料、監査費用等を含む信託報酬の平均値をモーニングスター株式会社が試算。
・購入時手数料は投資信託説明書(交付目論見書)表記の上限申込手数料を抽出。
・購入時手数料、信託報酬以外に信託財産留保額、監査費用、売買委託手数料等その他費用が発生。

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